長期に安心して働く上で必要な仕組みの一つとして、弊社ではリモートワークを取り入れています。その理由は、国内で働く環境において、結婚、出産、育児、介護といったライフステージの変化に対応できるようにするためです。 結婚を機に引っ越しをしたい、子供を地方で伸び伸びと育てたい、介護と両立をしたい、U/Iターンをしたいと、ライフイベントを満たすために転職を天秤にかけられた方は国内でも数多く見られています。弊社では仕事とライフイベントを天秤にかけることのないよう、これらを解決させる手段の一つとしてリモートワークを導入し、各々が出社と使い分けて働き方に選択肢を持てる環境を作ってきました。 その結果、社員にとっては柔軟性や生産性の向上、ワークライフバランスの改善が大きなメリットとなり、会社にとっては地方採用の選択肢の拡充やオフィスコストの削減、業務効率の向上、災害やパンデミックへの対応力向上など多くのメリットをもたらしました。リモートワークの導入は、双方にとっての利益を生み、働き方の多様化を支える最も重要な要素となっています。また間接的には、都市部の需要の分散、地方経済に影響を与えるといった社会貢献にも繋がっています。

リモートワーク率 カテゴリー フルリモート ハイブリッド
全社員 - 76.10% 23.90%
職種別 技術職 87.50% 12.50%
営業職 11.10% 88.90%
事務職 80% 20%
エリア別 関東 76.60% 23.40%
関西 73.30% 26.70%
その他地方 100% 0%
性別 男性 74.40% 25.60%
女性 87.50% 12.50%
世代別 20代 93.70% 6.30%
30代 71.40% 28.60%
40代以降 75% 25%

※2023年度実績データ

※頻度は問わず週1でも出社を必要とする社員はハイブリッドに分類

2018年の導入以降にフルリモート率が高まり、今もなお継続しています。コロナパンデミック以降は、出社を義務化する企業や出社比率を高めた企業が増えてきている中、多くの同業他社と比較しても、リモートワーク率に大きな変動がないことは特徴的であるといえます。 リモートワークは積極的に取り組む制度の一つでもあり、これからも継続していく方針です。また、一定の割合でハイブリッド型で働く社員がいます。これは業務上必要である他に、出社への価値を感じ、チームの方針によるものや社員が自ら希望した結果であるならば、頑なにフルリモート100%を目指す必要はないとの考えから派生したものです。 但し、働き方において自身の希望とは乖離していると感じている社員がいる可能性を踏まえ、実態調査の上で改善が必要とされるならば、対策を講じていきたいと考えています。